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当院について

ごあいさつ

当院は、乳腺専門医療施設として平成20年4月1日に開院しました。当院は日本乳癌学会認定施設(登録番号 第5109号)、および日本外科学会外科専門医制度関連施設であり、最先端の乳腺専門医療機器を備え、日帰り、または一泊入院手術と外来化学療法を中心に高度な医療を提供いたします。

2010年より、センチネルリンパ節の転移診断のための術中迅速病理診断に代わり、OSNA(One-step Nucleic Acid Amplification:癌遺伝子解析システム)を導入し、短時間でより精度の高い転移診断を行っております。当院は本システムを導入した京都で最初の施設です。

さらに、2015年に超音波自動乳房ボリュームスキャナー (ABVS: automated breast volume scanner)を導入しました。従来の垂直1方向の検査に加えて、垂直2方向+水平方向の3方向の検査を同時に行なう事で、病変の3D評価が可能です。

これらの乳房撮影コンピューター検出支援システムと超音波自動乳房ボリュームスキャナーを従来の乳房撮影と超音波検査に併用することにより、診断精度の向上に努めております。

また、転移再発診断に欠かせないCT検査も、必要な場合は、その日のうちに検査できる体制をとっております。
癌治療には、的確な診断、優れた手術技術、個々の患者さんに適した術後治療はもちろんのこと、患者さんとの信頼関係が不可欠と考えております。

院長は、35年以上にわたり、2025年12月までに乳腺疾患約3750件を含めて約6000件の手術を行い、乳癌を含めた数々の癌治療に携わってまいりました。これらの豊富な経験を乳癌治療に役立てるとともに、信頼されるクリニックを目指します。

現在、常勤医3名体制で、全員が乳癌学会認定の指導医、専門医、認定医であり、京都大学及び関連施設からの非常勤医の応援をも得て、スタッフも充実しております。

今後も、学問する乳腺外科クリニックとして、診療の充実を図るとともに、乳癌治療の最先端に位置する診療と研究を行なっていく所存です。
どうぞ、お気軽に電話またはお問い合わせ欄からお問い合わせください。

診療科目

乳腺外科

受診される方へ

お持ち物、WEB予約、受診の流れ等については、以下ページよりご確認ください。

受診の流れ

研究実績および情報公開

  1. 発表論文
  2. 学会発表
  3. 人を対象とする医学系研究に関する情報公開

患者様へのご案内(保険医療機関における書面掲示)

患者様に安心して診療を受けていただくため、法令に基づき、当院の診療体制や費用に関する情報を以下に掲載いたします。

明細書について

当院は療担規則に則り明細書については無償で交付いたします。

一般名での処方について

後発医薬品があるお薬については、患者様へご説明の上、商品名ではなく一般名(有効成分の名称)で処方する場合がございます。

医療情報の活用について

当院は質の高い診療を実施するため、オンライン資格確認や電子処方箋のデータ等から取得する情報を活用して診療をおこなっています。

マイナ保険証の利用について

当院は診療情報を取得・活用することにより質の高い医療の提供に努めています。正確な情報を取得・活用するため、マイナ保険証の利用にご協力をお願いいたします。

外来感染対策向上加算について

現在、一定の感染防止対策体制を行っている診療所やクリニックに対し、「外来感染防止対策加算」が設定されています。当院ではこの「外来感染対策向上加算(初診・再診に関わらず月1回6点)を算定しております。
ご理解のほどよろしくお願いいたします。

当院では、マスクの着用、手指の消毒、院内の換気などの院内感染防止対策に加えて、以下のような取組を行っています。
  • 院長を中心に、職員全員で院内感染対策を推進します。
  • 院内感染対策マニュアルを作成し、それに沿って院内感染対策を行います。
  • 院内感染対策の研修会を実施します。
  • 感冒症状があり、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症等が疑われる場合、一般診療と分けたスペースを確保して診療します。
  • 感染対策に関し、連携基幹病院と定期的に必要な情報提供やアドバイスを受け院内感染対策の向上に努めます。
医療DX推進体制整備加算について

「DX」とは、「デジタルトランスフォーメーション」のことで、医療DXは、デジタル技術を活用することで質の高い医療を確立することを目指しています。令和6年6月の診療報酬改定に基づき、医療DX推進体制整備加算を初診時に8点算定いたしますので、ご理解のほどよろしくお願いいたします。

当院では、医療DX推進体制整備について以下の対応を行っています。

  1. オンライン請求を行っています。
  2. マイナンバーカードの健康保険証利用を促進します。
  3. オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報を、診察室で閲覧又は活用できる体制を整備し、診療に役立てます。
  4. 電子処方箋の発行や、電子カルテ情報共有サービスについては当該サービスの対応待ちです。
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